幕末の海防政策

18世紀後半から19世紀にかけて、イギリス・アメリカ・フランス・ロシアなどの 国々は、産業革命による工業生産力増大と、それに支えられた強大な軍事力を背景に、アジアに進出してきつつありました。彼らと対等に交渉していくためには、少なくとも 相手に対して抑止力よくしりょくとなるだけの力を 持つことが必要です。しかし、当時の日本の軍事技術は、長年にわたる鎖国さこく(海禁)政策の中で17世紀初頭の状態の まま停滞していたため、そのままでは、外国の最新鋭の軍備には太刀打ちできないのが 現状でした。
 そのことを明確に指摘したのがはやし子平しへいです。天明てんめい8年(1788)から寛政かんせい3年 (1791)にかけて刊行された『海国兵談かいこくへいだん』の中で、子平は「江戸の日本橋よりから阿蘭陀おらんだまでさかい なしの水路なり」と述べて、「海国」である日本の 海岸防備体制に警鐘を鳴らしました。 

 時の老中(ろうじゅう) 松平定信(まつだいらさだのぶ)は、いたずらに人心を惑わしたとして『海国兵談』を発禁処分としましたが、その一方で、海防政策を積極的に推進しようとしてもいました。それは、自ら相模・伊豆沿岸地域の視察を実施し、諸藩に海岸防備の強化を命じているところからも窺えます。しかし、改革の挫折と定信の失脚によって、彼の目指していた海防強化計画は完成を見ませんでした。
 文化・文政期(1804〜1829)には、それまで警戒されてきたロシア船に代わって、イギリスの捕鯨船などが多く来航するようになります。この頃の幕府の方針は、異国船は理由にかかわらず打ち払うべし、という強硬なものでした。それは、文政8年(1825)に定められた異国船打払令(いこくせんうちはらいれい)無二念打払令(むにねんうちはらいれい))にも表れています。
 しかし、天保期(1830〜1843)になると、そのような対外強化姿勢が現実的なものではないということが、次第に明らかになってきます。特に天保11年(1840)、アヘン戦争において清国がイギリスに敗北したという情報がもたらされると、老中水野忠邦は打払令を改めて薪水給与令(しんすいきゅうよれい)を定め、外国船に対して柔軟な対応を取るようになります。その一方で西洋砲術を導入して軍備の近代化を図るなど、いわば硬軟両様の政策を展開しつつありました。ところが忠邦の進めていた天保改革が事実上失敗に終わり、忠邦自身が政権の座を()われたことから、またしても総合的な海防政策の推進は棚上げとなってしまったのです。

 このように、幕府の海防政策が統一的なものとして確立されないまま、日本はペリーの来航を迎えることと なります。嘉永かえい6年(1853)6月、M・C・ペリーを司令長官とする アメリカ東インド艦隊が浦賀沖に来航、合衆国大統領M・フィルモアの親書しんしょを受け取ることを幕府に要求しました。蒸気船ニ隻を含む四隻の黒船には、大小合わせて63門もの艦載砲が 装備されていましたが、
黒船襲来
 黒船襲来
江戸湾を防備する各藩の備砲は、威力・射程距離共に、それらに遠く及びませんでした。江戸城と江戸の市街は、ペリー艦隊の脅威に、ほとんど無防備でさらされる事態となったのです。

 こうした時代背景の中で、武蔵むさし・相模・伊豆・駿河するが甲斐かいの五か国にまたがる、10万石におよぶ幕府直轄領を管轄して いた韮山代官江川太郎左衛門たろうざえもん英龍ひでたつ坦庵たんなん)は、代官としての立場から、数多く来航する外国船に対してどのようにして海岸線、特に江戸湾を守るかに ついてトータルな海防構想を練り上げていました。そして坦庵は、自らの考えを幕府に度々上申してもいたのです。
 江川坦庵の業績としてよく知られている、西洋砲術の導入・反射炉の建設・江戸湾内海台場の築造・洋式船の建造・農兵 採用論などは、すべて海防上の必要から導き出された、実際的かつ先駆的な業績であったといえます。
 ここでは、その中から特に@西洋砲術導入A反射炉建設B台場築造の三つの点について紹介します。これらはいずれも、西洋の進んだ科学技術(軍事技術)の導入・国産化を目指したもので、明治維新後の日本の軍 備近代化の基礎のひとつともなっています。

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